当社は、取締役会を頂点とするコーポレート・ガバナンスの体制を構築しておりますが、サステナビリティに関する活動方針の決定、社内取組みの監督と助言については、社外役員を含む取締役会構成員全員と経営役員及びCxO（社内各機能の最高責任者）を委員とする企業価値向上委員会（2024年度よりサステナビリティ委員会に改称。）において主に行われております。
企業価値向上委員会で議論されたテーマは、関連する業務を行う主管部署において取組みとして具体化され、事業活動に反映されております。これらの事業活動は統合報告書（ジェイテクト・レポート）、コーポレート・ガバナンスに関する報告書、有価証券報告書や当社企業ウェブサイト（https://www.jtekt.co.jp/sustainability/）等を通じて情報開示しております。
これらの情報開示の主要なものは、経営管理本部の関係部署を中心として運用される情報開示委員会において、ステークホルダーに過不足なく伝わるかという観点から、内容や表現の適否について議論したうえで社外へと開示されます。開示された情報に対するステークホルダーからのフィードバックは企業価値向上委員会において報告され、次なる取組みの基礎としております。

各種委員会、機能会議

重要なテーマについては、専門の委員会や機能別の会議体を設けて、活動計画を立案・推進しています。

ジェイテクトの会議体

マテリアリティの特定

当社は、2020年度に実施した2030年の目指す姿、中期経営計画の立案プロセスにおいて、マテリアリティ(重要課題)を特定いたしました。このマテリアリティは、様々な社会課題の中から、当社が事業活動を通じて解決に貢献したいと考える社会課題及び当社の事業活動を支える事業基盤の重要課題に層別し、それぞれの実現すべき姿を表したものであります。

適切な情報開示

ジェイテクトは、経営の透明性を高め、企業価値を向上させるために、当社グループに関する情報を適切かつ公平に開示しています。情報開示の時期、内容、手段が適切であるかを検討、確認することを目的として、2016年8月には、経営管理本部の関係役員および関係部署長で構成される「情報開示委員会」を設立し、また、2020年4月には、当社の情報開示に対する姿勢を表した「情報開示方針」を公開いたしました。
引き続き、株主・投資家、顧客、取引先、地域社会等のステークホルダーとの信頼関係構築に向けた建設的な対話と積極的な情報発信を行ってまいります。